飲食店のFL比率・原価率・人件費率の計算方法

材料費と人件費が売上の何%を占めているかを、同じ期間・同じ条件の数字で確認します。

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イメージ画像:飲食店DXナビ編集部制作
飲食店DXナビ編集部

公的機関・制度事務局・サービス提供会社の公開情報を確認し、飲食店向けに整理しています。

編集方針

この記事でわかること

  • FL比率・原価率・人件費率の計算式
  • 材料費と人件費へ含める範囲
  • 月商300万円の具体的な計算例
  • 数字を改善するときの正しい順番

FL比率が高いと聞いて、すぐ食材の量や人数を減らすのは危険です。まず同じ期間・同じ条件で数字を出し、原価と人件費のどちらが、どの品・時間帯で動いたかを確認します。

無料FL比率計算

同じ月の売上高、材料費、人件費を入力してください。税込・税抜は3項目でそろえます。計算結果は参考値であり、業態に合う適正値を判定するものではありません。

無料計算ツール

FL比率を計算する

同じ月の売上高、材料費、人件費を入力してください。

原価率30.0%
人件費率30.0%
FL比率60.0%

この結果は経営状況を把握するための参考値です。適正値は業態、立地、サービス方式などで異なります。

FL比率とは

FL比率は、売上高に対して材料費(Food)と人件費(Labor)の合計が占める割合です。飲食店で大きな割合を占める二つの費用をまとめて確認する指標です。

原価率材料費 ÷ 売上高 × 100
人件費率人件費 ÷ 売上高 × 100
FL比率(材料費 + 人件費)÷ 売上高 × 100
注意

「FL比率は必ず○%以下」という絶対基準はありません。家賃、業態、客単価、営業時間、サービス方式、店主の給与計上で適切な水準は変わります。

数字へ含める範囲を統一する

材料費・仕入原価

食材、飲料など販売した商品に対応する原価を使います。正確には「月初在庫+当月仕入-月末在庫」で売上原価を計算します。当月仕入だけでは、まとめ買いした月に比率が上がります。

人件費

社員・アルバイト給与に加え、会社負担の社会保険料、賞与、通勤費、採用費をどこまで含めるか決めます。正解を一つにするより、毎月条件を変えないことが重要です。

売上高

材料費・人件費と同じ期間の売上を使います。デリバリーを含める場合は手数料の扱いも固定し、税込・税抜をそろえます。

月商300万円の具体的な計算例

月間売上300万円
材料費90万円(原価率30%)
人件費90万円(人件費率30%)
FL比率60%

同じFL比率60%でも、原価40%・人件費20%の店と、原価25%・人件費35%の店では対策が異なります。さらに、粗利益額や家賃が違えば最終利益も変わります。

CASE

原価率が3ポイント上がった場合

月商300万円なら3ポイントは9万円です。全メニューを値上げする前に、仕入単価、棚卸し差、廃棄、盛り付け、販売構成のどれが9万円へ影響したかを調べます。

FL比率の読み方

比率だけで良い・悪いを決めず、前月、前年同月、予算との差を確認します。売上が大きく下がれば、費用額が同じでも比率は上がります。

一緒に見る数字

  • 商品別の販売数と1皿粗利益
  • 廃棄額と棚卸し差
  • 曜日・時間帯別の売上と労働時間
  • 提供時間、客数、席回転
  • 家賃・決済手数料を含む営業利益

FL比率を改善する順番

  1. 商品別の販売数と売上を出す売れている品と利益を残す品を分けます。
  2. 棚卸しで売上原価を確定する当月仕入だけの計算から離れます。
  3. 売上と労働時間を重ねる曜日・時間帯別に手待ちと不足を確認します。
  4. 対象を1〜3個に絞って直す廃棄、盛り付け、発注、転記などから選びます。
  5. 翌月も同じ条件で測る比率、粗利益、客数、品質への影響を判定します。

よくある間違い

01

他店の基準だけで人を減らす

店主の労働やサービス方式が違えば比較できません。提供時間と客数が悪化しないか確認します。

02

仕入額をそのまま材料費にする

月初・月末在庫を無視すると、仕入れ時期で比率が大きく動きます。

03

比率改善だけを目標にする

材料費をかけた看板商品が集客へ貢献する場合もあります。粗利益総額と再来店も見ます。

よくある質問

FL比率は何%なら適正ですか?

業態、家賃、客単価、サービス方式で変わるため絶対的な基準はありません。自店の計画と月次推移を優先し、同じ費目条件で比較します。

オーナーの給与は人件費に含めますか?

管理目的によりますが、他店比較や採算判断ではオーナーの現場労働をゼロとして扱うと低く見えます。含める範囲を決めて毎月統一します。

当月仕入額を材料費に使ってよいですか?

簡易確認には使えますが、まとめ買いや在庫消化でぶれます。正確には月初在庫+当月仕入-月末在庫で売上原価を出します。

人件費率を下げるには人数を減らすべきですか?

提供遅れや客数減少につながれば逆効果です。時間帯別売上と作業を見て、転記・待機・定型電話などから減らします。

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本記事と計算結果は一般的な参考情報です。会計処理・税務判断は税理士等へご相談ください。