『原価率30%になるように価格を決める』だけでは、手間のかかる料理や回転の遅い料理で利益が残らないことがあります。価格は食材費だけでなく、その料理を提供するために使う時間と店全体の固定費も含めて考えます。
1. 1皿の食材原価を出す
レシピに使う食材の量と仕入単価から、1皿分の原価を計算します。調味料、油、付け合わせを省くと実際より安く見えるため、少額でも一定のルールで含めます。
歩留まりにも注意します。仕入重量をそのまま使わず、皮、骨、脂などを除いた実際に提供できる量で単価を出します。
2. 手間と売れ方を加味する
同じ食材原価でも、注文後に10分付きっきりになる料理と、短時間で提供できる料理では負担が違います。仕込み時間、提供時間、洗い物、必要な技術を確認します。
長時間滞在されるメニュー、デリバリー手数料がかかるメニューも、店内と同じ価格設計では利益が薄くなる場合があります。
3. 値上げは全品一律にしない
全品を同じ割合で上げると、価格に敏感な定番商品まで割高に見えることがあります。注文数、粗利益、競合価格、店の看板商品かどうかを見て決めます。
単品価格だけでなく、セット、量、サイズ、追加トッピングを整えると、お客様が予算に合わせて選びやすくなります。
4. 変更前に確認する数字
価格変更は、値上げ幅ではなく変更後の粗利益総額で判断します。販売数が少し減っても利益が残る場合がある一方、大きく客数を落とせば逆効果です。
- 現在の販売数と1皿の粗利益
- 変更後に必要な販売数
- 客単価と来店頻度
- 競合ではなく自店が提供する価値
- メニュー表・店頭・予約サイトの更新漏れ
売れるランチが利益を残しているか確認する例
販売価格1,000円、材料費320円でも、提供に時間がかかり回転を止めている場合があります。販売数、粗利益、調理時間を並べ、セット内容や価格を変えた後の必要販売数まで計算します。
上記は考え方を説明するための想定例です。取材した店舗の実績ではありません。
参考情報
料金、規約、制度、検索サービスの仕様は変更されることがあります。実際に契約・申請・設定を変更する前に、必ず提供元の最新情報を確認してください。
記事更新:2026年9月6日
この記事は一般的な店舗運営の考え方をまとめたものです。会計、税務、法務、労務など個別判断が必要な内容は、税理士、弁護士、社会保険労務士、公的相談窓口等へご相談ください。編集方針を見る
